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アジア太平洋

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
アジアパシフィックから転送)
アジア太平洋地域の一般的な定義を示す地図。緑色はアジア太平洋の主要国を指し、黄緑色は含まれることのある地域を指す。
アジア太平洋の例
アジア太平洋の例
アジア太平洋経済協力諸国

アジア太平洋(アジアたいへいよう、Asia‐Pacific)は、アジアから太平洋にかけての地域である。Asia-Pacificを略してAPACAsia-PacAsPacなどと称される。この言葉が指す地域は文脈によって異なるが、通常は西太平洋とその周辺の地域を指し、東アジア東北アジア)、南アジア東南アジア中央アジア西アジアオセアニアが含まれる。

この用語には、北太平洋が面するロシアや、東太平洋が面するアメリカ大陸西海岸の諸国が含まれる場合もある。例えば、アジア太平洋経済協力(APEC)には、ロシア、カナダアメリカ合衆国メキシコペルーチリが含まれる。世界をアメリカEMEA・アジア太平洋に3分割する場合の「アジア太平洋」には、中東を除くアジアの全域とオセアニアの全域が含まれる[1]。いずれの場合も、アジアではあっても西アジアがアジア太平洋に含まれることはほとんどない(広義での「東アジア」という意味合いもある)。

全体として、「アジア太平洋」の明確な定義は存在せず、それが指す地域は文脈により異なる。この用語は1980年代後半ごろから商取引、金融、政治の分野で一般的になった。実際、この地域の経済は多様であるにもかかわらず、地域内のほとんどの国は急成長を遂げている新興市場である。

統計などでは、アジア太平洋から日本を除外した地域を統計の区分とすることがある。このような区域は「日本を除くアジア太平洋」(Asia-Pacific excluding Japan 又は Asia-Pacific except Japan、APeJAPEJ)と呼ばれ[2]、日本を含む場合は、それを明確に示すためにAPJJAPAJAPACと称することもある。他方で、「日本と中国を除くアジア太平洋」(Asia-Pacific excluding Japan and China)[3]、「(日本を含む)アジア太平洋、ただし中国を除く」(Asia-Pacific excluding China や Asia-Pacific including Japan, but excluding China)[4][5] といった区分が用いられるケースもある。

アジア太平洋に含まれる国と地域

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アジア

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東アジア

南アジア

東南アジア

中央アジア

西アジア

オセアニア

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オーストララシア

メラネシア

ミクロネシア

ポリネシア

関連項目

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世界の地域区分

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脚注

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  1. ^ Member Economies - Asia-Pacific Economic Cooperation. Apec.org. Retrieved on 2014-04-12.
  2. ^ 例: Pan, Hui, ed (October 2004). “Vonage and Cisco to sell phone equipment”. VoIP Monthly Newsletter (Information Gatekeepers Inc) 2 (10): 3. https://books.google.com/books?id=ZAb52_IQIIMC 2011年12月15日閲覧. "APEJ (Asia-Pacific Excluding Japan) and EEMEA (Eastern Europe, Middle East, and Africa) will grow their combined share of this figure from 17 percent to 22 percent during the same period, as North America's share adjusts from 53 percent to 46 percent." 
  3. ^ Asia/Pacific (Excluding Japan and Greater China) 2018–2029 Carrier Equipment Spending Analysis and 2020–2024 Forecast”. IDC. 2022年5月17日閲覧。
  4. ^ Mackenzie, Wood (2021年12月16日). “Energy Research & Consultancy” (英語). www.woodmac.com. 2022年5月17日閲覧。
  5. ^ The Digitization of the World from Edge to Core”. IDC. 2022年5月17日閲覧。

外部リンク

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